Works / People
国際的ネットワークを活かし、
世界的なインパクトに
挑戦する
海洋事業部 海洋環境チーム チームリーダー
本多 真紀 Vicky
Vicky Maki Honda
Profile
カナダ・バンクーバー生まれの日系2世。ブリティッシュコロンビア州立大学卒、マーケティング・国際経営専攻。その間に立命館アジア太平洋大学に留学経験あり。2005年入会。語学力を買われ、役員秘書から国際協力の部署でアジア中心に支援活動を行う。またエグゼクティブコミュニケーションチームで役員の海外行事での英文スピーチライティングを担当。3人の子どもの母。3度目の育児休暇を取得後、現在の海洋事業部に復職、世界の海洋科学者が海の未来を予測する研究事業や、世界海上保安機関の長官たちが保安機関の新たな役割について議論するための国際会議などを担当。趣味はヨガ、自転車とトレッキング。
入会後のキャリアステップ
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2005年
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入会、経営企画グループ 秘書チームに配属
役員2名の秘書業務を担当
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2006年
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国際協力グループ BHNチームに配属
途上国の障害者支援事業などを担当
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2011年
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公益・ボランティア支援グループ 災害支援チームに配属
東日本大震災の緊急支援事業に関する海外対応を担当
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2011年
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総務グループ 国際ネットワークチームに配属
日本人向け海外留学プログラムの立ち上げを担当
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2013年
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総務グループ エグゼクティブコミュニケーションチームに配属
役員の英文スピーチライターを担当
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2017年
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ソーシャルイノベーション本部 海洋チームに配属
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2022年
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海洋事業部 海洋環境チーム チームリーダー
私の仕事
世界的なメディア会社と共同事業を推進
日本財団は、創設当時から海洋分野で様々な先進的事業に取り組んできました。持続可能な海の利用を実現するために、新たな海洋管理の確立に向けた国際的な研究と研修者ネットワークの構築を目指す「Nippon Foundation Nexus Program」、2030年までに全地球の海底地形を解明することを目指す「Nippon Foundation-GEBCO Seabed 2030 Project」など、多様な活動を国際機関や世界各国の大学機関等と連携を取りながら進めています。
また、昨年は世界的なメディア会社であるエコノミスト・インパクトと共に、共同事業「Back to Blue」を立ち上げ、深刻化する海洋汚染問題の実態把握のための調査及び解決策の実行を促す国際的な議論の場作りや情報発信を行っています。事業1年目は世界のプラスチック管理状況を国別でランキングしたプラスチック・マネージメント・インデックスや、世界の海の化学物質汚染の状況をまとめた白書などを発表しています。
前例のない挑戦による、多くの学ぶ機会
Back to Blue は英国メディア会社との共同事業というこれまで前例のない挑戦だったため、パートナーシップを組もうと決断してから約半年かけて、入念な準備を行いました。全く異なるリソースを持った2つの組織がそれらを最大限活かしながら世界的なインパクトが出せる事業を生み出すため、優先すべき海洋課題を洗い出し、既に実施されている様々な取り組みと比較しながら、テーマ設定と具体的な活動を決めていきました。
調査会社でもあるエコノミストの共同を通して、入念なフィージビリティスタディやマーケット調査など、企業視点での事業の進め方を経験することができました。前例のない挑戦をゼロから作り上げることは大変な作業ではありましたが、たくさんのことを学ぶ機会を得たと感じています。
意思があれば、あらゆる事業にチャレンジできる
やりたいという意思があれば、あらゆる事業にチャレンジする機会があるところが、財団で働くうえでのおもしろさであり、醍醐味であると感じています。
東日本大震災発生直後に立ち上がった災害チームには自ら異動を志願し、海外からの問合せへの対応と英語での情報発信を担当させて頂きました。ASEAN諸国からもボランティアを受け入れ、30～40名のボランティアキャラバンで被災地での泥かきや炊き出しを他の職員たちと企画・調整し、実現することができました。海洋事業部にいる今は、安全安心な海辺の環境づくりに強い関心があり、多様な関係者を巻きこみ、課題解決に向けて取り組んでいます。
私から見た、日本財団
ボストンキャリアフォーラムに出ている数少ない非営利組織
大学3年生のときに大分にある立命館アジア太平洋大学に留学するまで、日本で生活したことはなかったのですが、カナダに帰国して今後の将来を考えたとき、日本も就職先の候補として考えるようになりました。そんなときにボストンで開催されるキャリアフォーラムに応募する機会があり、日本財団は数少ない非営利組織でした。当時、日本財団はミャンマーの僻地の村々に学校を建設し、先生の給与も村人たちが捻出するインカムスキーム付の持続可能な支援事業を展開していて、私もそのような取り組みに携わりたいと強く思うようになり、応募を決めました。
若くして国際会議などに立ち会う機会が与えられる
私は入会後1年ほどで国際協力の部署に異動となり、タイ、ミャンマー、カンボジア、インド、スリランカなど、東南アジアを中心に2～3ヶ月に一度は海外出張をするような日々を経験しました。そして、2年目には、国連本部で日本財団が支援している場面に立ち会うことができるなど、若くして、様々な機会を頂けたと思います。
また、子育て中の職員に対して同僚や上司の理解があるので、安心して働ける職場環境だと感じています。多くの職員が育児休暇を取りながら、キャリアを形成しています。
就職活動中の方へのメッセージ
世の中を良くするための、国際的な拡がりを作っていける
どの事業も日本財団だけで実現できるものはなく、多様なステークホルダーを巻きこみながら進める必要があります。財団職員は、1年目から担当者として、国連や教育機関の専門家と一緒に多くの人々の未来をよりよくする活動に携わることができるユニークな職場です。専門知識がない分野の事業を担当することも多くありますが、様々な専門家や関係者と繋がることで、協力の輪を広げ、その中で必要な知識を習得しながら意欲的に事業に取り組んでいただきたいです。
