「現場から社会を変える」災害支援の最前線で
働くということ

私の仕事

地域の災害対応力を高める体制づくり

災害発生時は、被災状況の調査・情報収集を行い、被災地で救援・復旧活動を行うNPOやボランティア団体への活動資金を支援しています。発災後の支援活動を円滑に進めるには、災害への事前の準備が大きな鍵を握ります。「災害対策拠点プロジェクト」では、発災前の”災害予防”、被災後の”災害応急対策”、”災害復旧”を切れ目なく実践するモデルとして、災害対応人材を育成する研修や訓練、自治体や民間の支援関係者が集う合同会議等を行っています。本プロジェクトの3か所目となる宮城県石巻市では、東日本大震災の教訓から、近年東北各地で災害が多発化・激甚化する実情を伝え、災害支援に関わる人の裾野を広げながら、発災後の支援活動を効率的に行うための体制づくりを地元の方々と共に進めています。

現場に答えがある――肌で学び、形にしていく仕事

日本財団は、「現場に答えがある」という考えを大切にしている組織であると感じます。「今、被災地では何が不足していて、何が求められているのか」タイムリーに情報を得ながら、現地のカウンターパートと意見を交わし、被災者の目線を意識して支援策を考えます。近年では、プライバシーの保護や衛生環境を理由に、避難所には行かず在宅避難される方も増え、被災後の住まいは多様化しています。被災前にあった地域のコミュニティが、形は変わったとしても持続できるよう、「みんなの憩いの場プロジェクト」が始動しました。スピーディーなだけでなく、民間だからこその優先順位を持って、支援を実現できることに日本財団ならではの役割とやりがいがあります。被災者を救う気持ちは熱く持ちながらも、頭は冷静に――1人の支援者として、これまでの災害対応の知見を次なる被災者支援に活かす責任を感じています。

日本各地で災害対策を進め、次世代へ継承する

私は四国の出身で、いつ南海トラフ地震が起きてもおかしくない地域で育ちました。「故郷の人を悲しませたくない」想いがあるからこそ、被災者が抱えるストレスを減らす仕組みを考えることが、私の大きなミッションです。

今、日本では「被災者」と「支援者」を繋ぐコーディネーター、調整役が不足している実態があります。被災地にボランティアが集まっても、特定の地域に人数が集中してしまったり、ボランティアの得意分野を活かせない活動をすることになったり、ということが起きています。被災地での調整役をどのように育てていくのか、またはその役割を担うことができる人を見つけていくのか。災害関連死を防ぐために、被災者支援が効率的に展開される仕組みを考えています。

私から見た、日本財団

民間ならではの速い意思決定と柔軟さがある組織

日本財団は一見すると硬い組織に見られがちですが、民間の組織なので意思決定が速いです。また、あまねく平等にではなく、きめ細かく支援が必要な人や場所に、優先順位を持って支援先や事業を考えられることも強みであると感じます。被災地を見て感じたこと、被災者との対話の中で気づいたことを基に、時には自由で柔軟な発想を活かしながら、支援の的確性を見出し、実現に向けて動けることに、自身の成長を感じています。